安倍派議員27人中23人が“非公開”での審査を希望 派閥の裏金問題　参議院・政倫審 [クロ★]YouTube動画>2本

参議院の政治倫理審査会は、自民党の裏金問題に関わり審査会に出席する意向を示した安倍派議員27人のうち、23人が非公開での審査を希望していると明らかにしました。

参院の政治倫理審査会は出席する意向の27人に対し、審査を公開するかどうかの意向確認をおこなっていて、きょうが回答期限でした。

自民党の佐藤政倫審筆頭幹事はさきほど、27人のうち、▼公開してもよいが2人、▼幹事会に一任が2人、▼非公開の希望が23人だったと明らかにしました。

審査に影響が出るとして名前は公表しませんでした。

立憲民主党の吉川氏は「説明責任が求められている中で、これだけの方が非公開を希望することは非常に残念だ」と述べ、今後、開催に向けた調整が難航する可能性があります。

TBS NEWS DIG
2024年12月4日(水) 19:02
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1597070

　
じゃあその２３人を公開しよう
　

証人喚問みたいやな

非公開？

なんか悪さしてたんか？

公開でやれよボケが。
全国民からの批判をちゃんと受け止めろカス。

何で公開しないのかね
裏金＝脱税でしょ
正直に公開の場で説明すればいいのに
なんかみっともないよね
マスコミもこんな連中を特集組んでやればいいのにね

セメントいてぇー

・政府／与党による１３・９兆円の２４年度補正予算案は、「公債又は
　借入金以外の歳入を以てその財源」としていない。
　財政法第４条違反だ。

・野党が提出した補正予算案は、「公債又は借入金以外の歳入を以て、
　その財源」としていない。
　財政法第４条違反だ。

▼与野党とも上記の【違法法案】を撤回しろ。法令違反＝犯罪は許されない。

財政法　第四条

国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源と
しなければならない。但し、公共事業費、出資金及び貸付金
の財源については、国会の議決を経た金額の範囲内で、
公債を発行し又は借入金をなすことができる。

２．前項但書の規定により公債を発行し又は借入金をなす場合
においては、その償還の計画を国会に提出しなければならない。

３．第一項に規定する公共事業費の範囲については、毎会計年度、
国会の議決を経なければならない。

【法案提出】所得税減税法案を提出
https://new-kokumin.jp/news/diet/20241128_1

不倫／愛欲まみれ玉木と国民民主党が提出した所得減税法案は
「公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源」としていない。
財政法第４条違反だ。違法だ。許されない。撤回しろ。

これだけの騒動を引き起こした不倫／愛欲まみれ玉木は
「１０３万円の壁解消法」「トリガー条項の発動」が成立しなかったら
腹を切れよな。

議員辞職で済む話ではないのだ。

１０３万円に壁など存在しない。あるのは
累進課税の「スタート地点」だ。

日経新聞　１１月２１日の記事

＞「就労の壁」を巡る政策対応は社会の変化を踏まえて・・・

左翼テロ／夫婦別姓教団＝日経新聞は嘘をつくな。
１０３万円が壁になって働き控えが引き起こされているという
【仮説を前提にすり替えた】悪徳のデマはやめろ。

１０３万円しか働かない人は１０３万円しか手取りはない。
１０３万円以上働く人は、１０３万円を超えた分から
所得税や社会保険料を差し引かれ【残った分が手取り】
になる。より多く働いた人ほど手取りは多いのだ。
だから稼ぎたいパート・アルバイトが働きを控えることはない。

お題　日経新聞

・講釈師　見てきたような　嘘を言い

▼人手不足は一般の国民には存在しない。経営無能の事業者に
　のみ存在する。われら「主権の存する日本国民」は、
　経営無能の事業者を救済するつもりはサラサラない。
　だから人手不足を所得減税の理由にすることはできない。

▼上記、裏金＝自民党と厚労省による「マスクをすれば感染しない」　
　「ワクチンを打てば発症しない」と同じ悪徳のデマと同じだ。
　国民にはかり知れない数の犠牲者が出た。

裏金＝自民党、政教同体／違憲＝公明党
左翼テロ／夫婦別姓教団＝立憲民主党
自民党・玉木派＝国民民主党
万博／カジノ党＝日本維新の会
円安インフレ政策／日米金利差の放置／国民の貧困化＝日本銀行
ＮＨＫと渡辺恒雄と読売新聞、日経新聞

上記のものどもはグルになって政府の財政破壊はやめろ。
財政破壊の行き着く先は【増税】だ。
このメカニズムによって消費税は０％から１０％に
引き上げられてきたのだ。

上記のものどもが掲げてきた正義は全部、このイカサマの
上で成立してきたものだ。

今回の２４年度補正予算はもとより本予算を赤字国債の
発行で成立させることは許されない。

上記のものどもは法令を遵守しろ。
国民をあざむくな。日本を壊すな。
日本の破壊は先の大戦でたくさんだ。

財政法第５条

第５条 すべて、公債の発行については、日本銀行にこれを引き受けさせ、
又、借入金の借入については、日本銀行からこれを借り入れてはならない。
但し、特別の事由がある場合において、国会の議決を経た金額の範囲内では、
この限りでない。

・第二次安倍政権以降、国会の議決をとったことはない。

今の狂乱物価は自然現象ではない。
不倫／愛欲まみれ玉木は国民を本当に豊かにしようと思っているなら
【超・円安インフレ】を止めるために、日銀総裁・植田和男の【解任決議案】を出せ。

自民党よるウクライナへの送金額１兆２０００億円
https://www.fnn.jp/articles/-/662513?display=full

日本は【平和主義・日本国憲法】のもと
外国同士の紛争のいずれの国にも加担することは許されない。

次は自民党による国民に対する暴力だ。【自民党は撤回しろ】

防衛増税の開始時期、年末の税制改正で決着必要
https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/7W2IY6BEO5ONDDAMHBGIZSSNN4-2024-10-15/

次は自民党による国民に対する暴力だ。【自民は撤回しろ】

少子化対策の支援金制度
https://www.sankei.com/article/20240605-E56C6FYBG5IR3EJM4D3B7HV5OY/

読売新聞　１２月４日の記事

＞緊迫の度を増す国際情勢にあって、日本はどのような役割を果たすべきか。
　国内では、少子化への対応や経済再生など、政策課題が目白押しとなっている。

・日本は平和主義・日本国憲法のもと外国同士の紛争のいずれにも加担する
　ことは許されない。

・必要なことは【人口減少国の政策】であって、国民を【養鶏場のニワトリ扱いする】
　少子化対策ではない。

・アベノミクスで日本の経済は成長を続けていると言ったのは渡辺恒雄
　お・ま・え・だ。何が経済再生だ。

渡辺恒雄と読売新聞は国民をだますな。国民はだまされるな。

どうせ白いやつなんか一人もいなのだから
白黒ではなく胆力と覚悟の問題。
覚悟のない奴は国民の役には立たない

>>1
安部派のキックバックの問題の本質は、本来党本部しか支出できない政策活動費を派閥も支出できると

２０年前の会計責任者が勘違いしたことが２０年の間に慣例化していたことだと思うよ。

野党もよくやる事務処理上の錯誤で、政治資金収支報告書の訂正で済む話だよ。

もう自民公明ツインカルトまるごと政治的に抹消する方が早いな

これで参院選で安倍派消滅確実だね、本当馬鹿だね
壺市派立ち上げ待ったなしじゃん

米司法省は、日本の統合型リゾート（ＩＲ）事業を巡って日本の国会議員に賄賂を渡したなどとして、中国企業「500.com」（現ビットマイニング）の潘正明・元最高経営責任者（ＣＥＯ）が海外腐敗行為防止法違反などで起訴されたと発表した。

>>1
二階と森元を早く逮捕しろよ

>>1
これを石破は許すつもりなのかな？
結局、石破は党首になっても何も出来ない他派閥の操り人形だって事なんだね。

本当にこの口だけ男は気持ち悪い

地球伴天連時代の不具合

全くもって安全な漫画は日常系で、最も危険判定の高いものは劇画の方で、よく使っている口調のうち普通のものが日常系、逆にあるとされるのが過激な暴力表現であってR18に部類される

エロ画像よりも暴力表現の方が怖いグループだった

基本敷居が高いのが暴力である乙

社会評価における通常の想定が表明

禁断の定義が修繕される

暴力とは男なのであるが弱位は女である依然として変わらずある宇宙定数

ゴアスクリーンミングショウのようなもので全ての人は死ぬ

NHK民営化を掲げる斉藤維新の戦い！

トランプ大統領誕生で、トランプに逆らったメディア関係者全員処刑される
石破辞任でNHK民営化を掲げる小泉総理爆誕、NHKを外国人に売却
トランプがNHKやトヨタなど全ての経団連企業を寄越せと言う
自民党は野党と違ってアメリカには絶対服従
トランプによる日本民族根絶やし戦争が始まる

公開　・・・公認＋政党補助金
非公開・・・公認のみ
にしたら？

人ほど既知で未知は化物

勘違いが起きてないとこの通りである

内外の変化生かし夫婦別姓を
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD219EX0R21C24A1000000/

お題　日経新聞

・講釈師　見てきたような　嘘を言い

選択的夫婦別姓法案



辻元清美は日本は国連に従えと主張した。
売国奴が。

これだけの騒動を引き起こした不倫／愛欲まみれ玉木は
「１０３万円の壁解消法」「トリガー条項の発動」が成立しなかったら
腹を切れよな。

議員辞職で済む話ではないのだ。

杉田水脈かな

>>24
どうせ忘れてるよ日本人だぞ

2024年12月5日 #重徳会見

立憲民主党政調会長の重徳は、国民民主党政調会長の浜口、連合政治懇の連合議員
は年度末までに共通政策協議会で次の５つの政策を作り上げることを合意した・。

・経済政策・外交安全保障・エネルギー政策・憲法・多様性の実現ことをこ

▼わざわざ【財政問題】を政策協議からはずしたのは、両党が２４年度補正予算案で
　財政法第４条及び第５条に違反する【違法法案】を複数提出しているからだ。
　うすぎたねえ野郎どもじゃねえか。

▼同性婚の実現と選択的夫婦別姓実現のことをなぜ【多様性】と
　わざわざ言い換えるのだ。うしろめたいのか。

財政法　第四条

国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源と
しなければならない。但し、公共事業費、出資金及び貸付金
の財源については、国会の議決を経た金額の範囲内で、
公債を発行し又は借入金をなすことができる。

２．前項但書の規定により公債を発行し又は借入金をなす場合
においては、その償還の計画を国会に提出しなければならない。

３．第一項に規定する公共事業費の範囲については、毎会計年度、
国会の議決を経なければならない。

財政法第５条

第５条 すべて、公債の発行については、日本銀行にこれを引き受けさせ、
又、借入金の借入については、日本銀行からこれを借り入れてはならない。
但し、特別の事由がある場合において、国会の議決を経た金額の範囲内では、
この限りでない。

・第二次安倍政権以降、国会の議決をとったことはない。

今の狂乱物価は自然現象ではない。
不倫／愛欲まみれ玉木は国民を本当に豊かにしようと思っているなら
【超・円安インフレ】を止めるために、日銀総裁・植田和男の【解任決議案】を出せ。

屋外で審理会やれまである

とにかくあべがつくもの叩くのがお仕事

そのうち、安倍川餅やアベノハルカスとかアベマTVとかアベレージとかアベックとかアベのつく言葉すべて叩き始める。

防衛省　今年度補正予算案で過去最大の8268億円を計上
https://news.yahoo.co.jp/articles/4e6303c4e1e65512b8033957f61ddcd533e91fdd

立憲民主党は、自民党に防衛費倍増はアメリカの要請だと言われて
ビビッているのか。主権国家の体をなしていない。

８２６８億円の防衛費補正予算は、「公債又は借入金以外の歳入を以て」
その財源としていない。財政法第４条違反だ。違法だ。許されない。

【国民に不信任を下された無価値の石破／自公政権】は撤回しろ。

防衛費予算推移
２２年度　５兆４千億円　２３年度　６兆８千億円
２４年度　８兆円　２５年度　８兆４千億円　２７年度１０兆円

専守防衛ＧＤＰ１％ルールのもと２２年度以降の防衛費予算は許されない。

財政法　第四条

国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源と
しなければならない。但し、公共事業費、出資金及び貸付金
の財源については、国会の議決を経た金額の範囲内で、
公債を発行し又は借入金をなすことができる。

２．前項但書の規定により公債を発行し又は借入金をなす場合
においては、その償還の計画を国会に提出しなければならない。

３．第一項に規定する公共事業費の範囲については、毎会計年度、
国会の議決を経なければならない。

もういい船から降りろ

カルトワロスwwwww

これだけの騒動を引き起こした不倫／愛欲まみれ玉木は
「１０３万円の壁解消法」「トリガー条項の発動」が成立しなかったら
腹を切れよな。

議員辞職で済む話ではないのだ。

今国民民主党には代表が存在しない。

なんだ　その国民に対する不誠実な態度は。

渡辺恒雄と読売新聞は、【国民に不信任を下された無価値の石破内閣】のもと、
連日、国会における２４年度補正予算案の審議内容を報じている。

渡辺恒雄と読売新聞は、この財政法第４条および第５条に違反する【違法予算案】を
正当に仕立てあげる悪徳のデマ記事はやめろ。

国民をだますな。国民はだまされるな。

財政法　第四条

国の歳出は、公債又は借入金以外の歳入を以て、その財源と
しなければならない。但し、公共事業費、出資金及び貸付金
の財源については、国会の議決を経た金額の範囲内で、
公債を発行し又は借入金をなすことができる。

２．前項但書の規定により公債を発行し又は借入金をなす場合
においては、その償還の計画を国会に提出しなければならない。

３．第一項に規定する公共事業費の範囲については、毎会計年度、
国会の議決を経なければならない。

読売新聞　１２月４日の記事

＞緊迫の度を増す国際情勢にあって、日本はどのような役割を果たすべきか。
　国内では、少子化への対応や経済再生など、政策課題が目白押しとなっている。

・日本は平和主義・日本国憲法のもと外国同士の紛争のいずれにも加担する
　ことは許されない。

・必要なことは【人口減少国の政策】であって、国民を【養鶏場のニワトリ扱いする】
　少子化対策ではない。

・アベノミクスで日本の経済は成長を続けていると言ったのは渡辺恒雄
　お・ま・え・だ。何が経済再生だ。

渡辺恒雄と読売新聞は国民をだますな。国民はだまされるな。

次は自民党による国民に対する暴力だ。【自民党は撤回しろ】　立憲民主党は【知らん顔】するな。

防衛増税の開始時期、年末の税制改正で決着必要
https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/7W2IY6BEO5ONDDAMHBGIZSSNN4-2024-10-15/

次は自民党による国民に対する暴力だ。【自民は撤回しろ】　立憲民主党は【知らん顔】するな。

少子化対策の支援金制度
https://www.sankei.com/article/20240605-E56C6FYBG5IR3EJM4D3B7HV5OY/

与野党による２４年度補正予算は、財政法第４条および第５条に違反する【違法法案】だ。
予算委員長の安住淳はこれらの法案について採決することは許されない。

採決することは自公国の【密室談合】による強行採決を許すことになる。

国会は法の支配によって運営されなければならない。

今の狂乱物価は自然現象ではない。
不倫／愛欲まみれ玉木は国民を本当に豊かにしようと思っているなら
【超・円安インフレ】を止めるために、日銀総裁・植田和男の【解任決議案】を出せ。
立憲民主党は【知らん顔】するな。

公開なんだから非公開は認めん！

日本の前途に必要なことは【人口減少国の政策】であって、国民を【養鶏場のニワトリ扱いする】
少子化対策ではない。

安倍が消費税を５％から１０％に引き上げたとき社会保障費の
増加問題は解決済みだ。この増税による毎年１１兆円余りの
カネはどこに消えたのだ。

やってる

これはどう考えても公開かつ生中継でやらせないとダメ。

カルト自民ヤバい

公開してもいいと言ってる３人はだれ？

自民党は自民党議員は国民から信頼されてなく、信用されてない事を一番に自覚
することです。

政治改革(政治資金はじめ選挙制度に国会制度)など改革は必須であり.国会.行政府では信用出来ない自民党主体の改正となりいずれもNOであり、政党が関与出来ない完全なる独立第三者機関が必須であり知恵を出して欲しいと思います.

萩生田氏をはじめ旧安部派議員の政倫審非公開開催要求などはとんでもない事で
また馬鹿な事を言っています、
こうした旧安部派の議員達には選挙で落ちてくれたらいいと思います。

1.第三者機関の設置は国会内が基本とか、まったくもって自民党には反省が無い、自民党議員の政治とカネの歴代の疑獄不祥事の繰り返しは収まらない、令和の国会議員は自民党議員ではまったく信用できない、国会でも行政府(総務省等)でもなく、米国流等を参考に第三者機関での設置が最良であり国会議員が関与せず、させない方策が必要不可欠だと思料します。
2.自前の米国流参考の第三者機関に強大な権限を持って政治資金をはじめ選挙制度や議員定数削減と国会改革を明治政府以来の大改革をやらないと日本国は沈んでいき死んでいくと危惧しています、それほど国会議員の劣化は著しく国会議員になる人をカネのかかる政治にしてお金が麻生発言が自民党が阻んでいます。
3.カネの掛からない、掛けない政治にして、優秀な人材が日本国の政治を司るよ
うにする事が日本国が復活する一番の対策であり早道だと思料します。
4.日本経済がまだ元気な内に日本で一番遅れている国会や政治分野に人材が集ま
り大改革して日本国の再生に図らなくてはならないと考えます。

コソコソ裏金チューチューする自民政治屋だから当然の選択肢だなw
全てにおいてコソコソ

自白したも同然？

公開じゃないのかｗ

・財源は第４条および第５条違反だ。違法立法は許されない

・そもそも【立法事実】がない。

　１０３万円しか働かない人は１０３万円しか手取りはない。
　１０３万円以上働く人は、１０３万円を超えた分から
　所得税や社会保険料を差し引かれ【残った分が手取り】
　になる。より多く働いた人ほど手取りは多いのだ。
　だから稼ぎたいパート・アルバイトが働きを控えることはない。

　人手不足は一般の国民には存在しない。経営無能の事業者に
　のみ存在する。われら「主権の存する日本国民」は、
　経営無能の事業者を救済するつもりはサラサラない。
　だから人手不足を所得減税の理由にすることはできない。

・日経新聞は国民をだますな。国民はだまされるな。

・学生の本分は勉学にある。学生のアルバイト促進のために税法を変える
　ことは許されない。馬鹿か。