『IWJ検証レポート・東京五輪招致不正疑惑問題について、仏紙『ル・モンド』が新たなスクープ! 日本のメディアが総スルーする「電通」関与の動かぬ証拠とその手口!』
2018.3.3 IWJ
https://iwj.co.jp/wj/open/archives/413827
史上最多となる92カ国・地域の選手2925人が登録し、102種目で数々の熱戦が繰り広げられた平昌冬季オリンピックも、2月25日、17日間にわたるすべての日程を終え、和やかな雰囲気のうちに幕を閉じた。日本選手団も大健闘、金4、銀5、銅4の合計13のメダルを獲得し、過去最多を更新した。
9日からはひき続いて49ヶ国・570選手が集って80種目を争うパラリンピックが18日まで開催される。日本においては、パラリンピックになるととたんに報道量が減ってしまい、五輪ムードがしぼんでしまうのは残念ではある。
それはさておき、緊迫する朝鮮半島情勢の渦中にあって、韓国・北朝鮮両国が融和への希求を世界に知らしめた本大会。彼らが手にしたメダルも、平和の祭典における栄冠という意味を帯びていっそう輝きを増す。なかでも、スピードスケート女子500メートルで金メダルを獲得した小平奈緒選手と銀メダルの李相花選手が、互いの健闘を讃えあい抱擁した一幕は、人々に五輪精神を思い出させた名場面として、国内外で賞賛の声も高い。
「さあ、次はいよいよ東京五輪、この感動を2年後にはわれらが首都へ」――と本来ならば意気込みが語られるべき場面だが、残念ながら、今のところ日本は、胸を張って世界に向けてそんな意気込みを語れる状況ではない。というのも、近代オリンピックの生みの親、クーベルタン男爵の母国フランスで、東京五輪はここ数年来、「招致に際して大規模な買収が行われた疑いがある」として、司法当局による捜査の第一線に上がっているのだ。そして、そうした不正疑惑の中核には「電通」の影が…。この問題は、かねてよりIWJも着目し、数回にわたり特集記事を配信してきた。
そしてこのたび、五輪関係者による不正取引に電通が関与していた決定的な証拠文書がとうとう見つかった。文書を入手したのは、国際陸上競技連盟(IAAF)および国際オリンピック委員会(IOC)の腐敗を追い続けてきた仏紙『ル・モンド』。
(以降ソースにて)