登山届は、日程やルート▽参加者の名前や連絡先▽装備や食料▽通信手段（携帯電話番号、無線のコールサインなど）――などをまとめたもの。登山口のポストに投函（とうかん）するのが一般的だが、インターネットの県の電子申請システムや、日本山岳ガイド協会運営の登山届受理システム「コンパス」で作成して送信することもできる。
山岳遭難事故件数と登山届提出件数
県警地域課のまとめでは、14〜19年に県内では223件の遭難事故があったが、登山届が提出されていたのは約12％の27件。19年の山岳遭難による死者数は統計が残る1989年以降で最多の13人だった。
登山届で早期発見につながった事例もある。19年1月、県外の50代男性が日光白根山に1人で登山したが、下山予定日に帰宅しなかった。登山口のポストに詳細なルートが書かれた登山届が入っており、捜索を始めた日光署員が間もなく男性を発見した。吹雪で下山できず、山中で一夜を過ごして下山するところだったという。
同課によると、登山届を作成する際は経由地も含めた詳細な登山ルートや、入山・下山などの予定時刻なども詳細に記入することが大事だという。遭難時に的確な捜索活動が可能になるだけでなく、事前にしっかりと検討することで登山のイメージトレーニングになるという。
また、19年に死亡した13人のうち8人が1人で山に登っていた。同課幹部は「登山に行く際には家族にも登山の予定やルートを伝え、できるだけグループで登り、経験や体力に見合った山を選んで楽しんでほしい」と呼び掛けている。
毎日新聞2020年4月4日 11時57分(最終更新 4月4日 11時57分)
https://mainichi.jp/articles/20200404/k00/00m/040/063000c
