2018/03/01
川崎重工業（神戸市中央区）の鉄道車両事業は、１世紀以上前から業界の先陣を走ってきた。近年は新興国を中心に高速鉄道車両を積極的に売り込んで業績拡大を図ってきた同社の看板事業だけに、今回の台車亀裂問題が海外展開に影を落とす恐れも否定できない。今後の経営への影響が懸念される。
川重の鉄道車両は造船技術を核に、１９０７（明治４０）年に南海鉄道（現南海電鉄）向けの木製電動車を製造したのが起源。他社に先駆けて電気機関車を製造し、第２次世界大戦後はディーゼル機関車を開発して旧国鉄などに納入したほか、寝台車や貨車も数多く生産してきた。
国内同様に、海外展開も積極的に図ってきた。１９８０年代に進出した北米では、米ニューヨーク市交通局向けの地下鉄で累計２千両以上の納入実績を誇る。近年はワシントン首都圏交通局向けの地下鉄車両も受注している。
今年１月にはニューヨークで新たに導入される地下鉄車両の受注を勝ち取った。最大１６１２両で、受注総額は約３７億ドル（約４千億円）に上り、同社の鉄道車両受注案件としては過去最大規模だ。
新興国での受注増が期待されるのが高速鉄道だ。２０１２年に台湾で車両を初めて納入した。１６年には計画を進めるインドのモディ首相が川重兵庫工場（神戸市兵庫区）を訪れ、安倍晋三首相が技術力をアピール。日本の新幹線方式を採用することで日印政府は合意し、川重は１７年に同国の重電最大手と技術協力を結び、車両受注を目指している。
１６年度の鉄道車両の国内生産実績では２位のシェアを誇る。売上高は同年度で約１３７２億円に上り、川重の連結売上高に占める割合は約９％に当たる。（横田良平）
