8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。
2024年5月8日、韓国メディア・韓国経済は「ハイブリッド技術と円安を武器に、日本車が米国・インドなど主要市場で売り上げを伸ばしている」と伝えた。
自動車業界によると、1～3月期の米国市場でトヨタ、ホンダ、日産など主要な日本車メーカーの販売数が一斉に大幅増加を見せた。トヨタは前年同期比20．3％増で、米国に進出している世界の完成車メーカーで最も高い増加率を記録した。販売数は56万5098台で、1位のゼネラル・モーターズ（GM、59万55台）に迫った。ホンダも17．3％増の33万3824台を販売。日産・三菱（9．5％）、SUBARU（6．7％）、マツダ（13．3％）なども高い増加率を見せた。
同期間、GM(1．5％減)をはじめ起亜自動車（2．5％減）、ステランティス（9．6％減）、現代自動車（0．7％増）、フォルクスワーゲン（1．1％）、テスラ（4．0％）、BMW(1．3％)などは販売数が減少または足踏み状態となっている。
「日本車全盛時代」はインドでも見られるという。スズキの子会社、マルチ・スズキ・インディアは1～3月期の販売数が前年同期比12．2％増の47万9791台で、2位の現代自（15万5010台、8．5％増）との格差を広げた。トヨタは51．8％の大幅増で7万726台を販売し、5位に着けている。
日本車の躍進は、「EV（電気自動車）の代わりにハイブリッドカーに集中した戦略のおかげ」と分析される。記事は「両市場での日本車のライバル、韓国の完成車メーカーは緊張している」と伝えている。かつてない円安のなか、日本車は米国での販売価格を下げておらず、ディーラーに支給するインセンティブも増やしていない。為替差益はそのまま営業利益に反映されている。トヨタの1～3月期営業利益は1兆1126億円で、現代自の営業利益（6兆9831億ウォン）より40％多かった。「今後、インセンティブを増やす形での価格引き下げや攻撃的マーケティングを仕掛ける余力が生まれた状態だ」と記事は説明している。
※続きは元ソースでご覧ください
RecordChina 2024年5月13日(月) 6時
https://www.recordchina.co.jp/b933361-s39-c20-d0195.html
