たぶんか進学塾で学ぶ子どもたち＝大阪市西区新町１で、金志尚撮影
中国、フィリピン、ベトナム、ブラジル、ペルー……。大阪市内には外国にルーツやつながりを持つ児童・生徒が数多くいる。子どもたちの大きな壁になるのが日本語だ。大きくなってから来日したり、家庭では日本語以外の言葉を使ったりという理由で、理解が不十分な子どもは少なくない。サポートするため、学校の外でも日本語指導や学習支援をする動きが広がっている。【金志尚】
午後５時。大阪市西区にあるビルの一室に、子どもたちが続々と入ってきた。ＮＰＯ法人多文化共生センター（同市淀川区）が開く「たぶんか進学塾」だ。中学生を中心に、出身国やルーツが中国、フィリピン、アメリカの９人が日本語や数学、英語を学ぶ。
同センターが塾を始めたのは２０１３年１２月。中学生の子どもがいる家庭に、習い事代の一部（月最大１万円）を助成する大阪市の「塾代助成事業」の対象が市全域に広がったのに合わせた。月謝は１教科１万２０００円。経済的に厳しい家庭の子どもも、補助があれば通いやすくなる。
中国・上海から昨年大阪に移り住んだ中学３年の男子生徒（１６）は中国人の母と日本人の父との間に生まれ、日本国籍を持つ。２月から、日本語と数学を学ぶ。本来なら高校１年の年齢だが「進学を１年遅らせてもらった。行きたい高校があり、数学の点数も上げたい」と語る。
学校でも日本語指導や学習支援はされている。だが、もっと勉強したいという子どもたちの思いに応えるため、他にも学びの場がある意義は大きい。大阪市中央区の公共施設でも週１回、学習支援教室があり、近くの市立南小学校や南中学校に在籍する外国ルーツの子どもたちが大勢集う。
公教育だけでは対応しきれない多様なニーズの受け皿としての側面もあり、たぶんか進学塾では中学校の既卒者も受け入れている。センターの坪内好子理事は「ここに来る子どもたちも大人になれば、日本社会を支えていくことになる。教育機会は保障されなければならない」と指摘する。
■ことば
日本語指導が必要な児童・生徒
大阪市教委によると、市内の小中学校で日本語指導が必要な児童・生徒の数は、２０１４年度３２７人▽１５年度４８８人▽１６年度５２２人▽１７年度６３４人と、年々増えている。母語別に見ると、中国とフィリピンが大半を占める。来日前の学習状況などを踏まえ、市教委は学校長の判断で一つ下の学年で受け入れることを認めている。
毎日新聞 2017年12月4日 地方版
https://mainichi.jp/articles/20171204/ddl/k27/040/218000c
中国、フィリピン、ベトナム、ブラジル、ペルー……。大阪市内には外国にルーツやつながりを持つ児童・生徒が数多くいる。子どもたちの大きな壁になるのが日本語だ。大きくなってから来日したり、家庭では日本語以外の言葉を使ったりという理由で、理解が不十分な子どもは少なくない。サポートするため、学校の外でも日本語指導や学習支援をする動きが広がっている。【金志尚】
午後５時。大阪市西区にあるビルの一室に、子どもたちが続々と入ってきた。ＮＰＯ法人多文化共生センター（同市淀川区）が開く「たぶんか進学塾」だ。中学生を中心に、出身国やルーツが中国、フィリピン、アメリカの９人が日本語や数学、英語を学ぶ。
同センターが塾を始めたのは２０１３年１２月。中学生の子どもがいる家庭に、習い事代の一部（月最大１万円）を助成する大阪市の「塾代助成事業」の対象が市全域に広がったのに合わせた。月謝は１教科１万２０００円。経済的に厳しい家庭の子どもも、補助があれば通いやすくなる。
中国・上海から昨年大阪に移り住んだ中学３年の男子生徒（１６）は中国人の母と日本人の父との間に生まれ、日本国籍を持つ。２月から、日本語と数学を学ぶ。本来なら高校１年の年齢だが「進学を１年遅らせてもらった。行きたい高校があり、数学の点数も上げたい」と語る。
学校でも日本語指導や学習支援はされている。だが、もっと勉強したいという子どもたちの思いに応えるため、他にも学びの場がある意義は大きい。大阪市中央区の公共施設でも週１回、学習支援教室があり、近くの市立南小学校や南中学校に在籍する外国ルーツの子どもたちが大勢集う。
公教育だけでは対応しきれない多様なニーズの受け皿としての側面もあり、たぶんか進学塾では中学校の既卒者も受け入れている。センターの坪内好子理事は「ここに来る子どもたちも大人になれば、日本社会を支えていくことになる。教育機会は保障されなければならない」と指摘する。
■ことば
日本語指導が必要な児童・生徒
大阪市教委によると、市内の小中学校で日本語指導が必要な児童・生徒の数は、２０１４年度３２７人▽１５年度４８８人▽１６年度５２２人▽１７年度６３４人と、年々増えている。母語別に見ると、中国とフィリピンが大半を占める。来日前の学習状況などを踏まえ、市教委は学校長の判断で一つ下の学年で受け入れることを認めている。
毎日新聞 2017年12月4日 地方版
https://mainichi.jp/articles/20171204/ddl/k27/040/218000c
